「予防保全とは何をすること?」「事後保全や予知保全との違いは?」「設備の点検周期はどう決めればよいの?」と迷ったことはありませんか。工場で設備が突然停止すると、修理費だけでなく、納期遅延、品質不良、安全上の危険まで広がる可能性があります。一方、何でも早めに交換すればよいわけではなく、過剰な点検にも費用や作業リスクがあります。
予防保全(よぼうほぜん)とは、設備が故障する前に点検・整備・部品交換などを計画的に行い、故障の発生やその影響を抑える保全方法です。英語は Preventive Maintenance(PM) といいます。代表的な方式には、日数や稼働時間を基準にする時間基準保全(TBM)と、振動・温度など設備の状態を基準にする状態基準保全(CBM)があります。
この記事では、予防保全と事後保全・予知保全・設備保全の違いを比較表で整理します。さらに、保全方式の選び方、点検周期の考え方、工場の架空事例、Excelで使える保全計画表、費用対効果の計算、よくある質問まで具体的に解説します。
はじめに:記事内の点検周期、劣化の兆候、費用、故障回数、判定方法は、特に明記した場合を除き説明のために設定した架空例です。安全上必要な点検・法定検査・メーカー指定の整備を置き換えるものではありません。設備の仕様、危険性、規制、作業手順を優先してください。
- 予防保全とは?意味・目的をわかりやすく解説
- 「予防保全」と「事後保全」の違い【比較表】
- 予防保全の2種類|TBMとCBMの違い
- 「予防保全」と「予知保全・予兆保全」の違い
- 予防保全・設備保全・保守・TPMはどう違う?
- 予防保全を行うメリット
- 予防保全のデメリットと注意点
- 予防保全が向く設備と事後保全でもよい設備の選び方
- 予防保全の進め方|導入から見直しまでの7ステップ
- 予防保全の点検周期はどう決める?
- 予防保全の点検項目と判断基準の具体例
- 【架空事例】コンベヤのベアリング故障を予防する
- 予防保全の保全計画表・点検表に必要な項目
- 【Excel用テンプレート】予防保全計画表の作り方と関数
- 【計算例】予防保全の費用対効果を比較する
- 予防保全の効果を測る指標|MTBF・MTTR・OEE
- 予防保全の失敗例と改善策
- 予防保全を行うときの安全上・法令上の注意
- 予防保全で使う英語・略語と報告例文
- 予防保全についてよくある質問(FAQ)
- まとめ|予防保全は設備に合わせた「故障前の対策」
- 関連記事|設備保全・品質管理を深める
- 参考リンク
予防保全とは?意味・目的をわかりやすく解説
予防保全は、正常に使えている設備についても、故障を待たずに必要な保全を行う考え方です。たとえば、搬送用コンベヤのベアリングが破損してラインが止まる前に、適切な点検や給脂、交換を行うことが該当します。
ポイントは、「壊れたから直す」ではなく「壊れる前に状態を確かめ、必要な手を打つ」ことです。公益社団法人日本プラントメンテナンス協会は、設備管理・保全が故障、不良、事故などのリスクを抑え、安定した生産活動を支える重要な役割を担うと説明しています。
| 項目 | 予防保全の基本 |
|---|---|
| 目的 | 故障の発生、突発停止、事故や品質への悪影響をできるだけ抑える |
| 実施時期 | 故障が発生する前 |
| 主な活動 | 点検、清掃、給脂、摩耗確認、劣化診断、部品交換など |
| 判断材料 | 点検周期、稼働時間、測定値、故障履歴、設備重要度 |
| 注意点 | すべての設備に同じ周期・同じ方法を当てはめない |
予防保全を行っても故障をゼロにできるとは限りません。また、故障する前に部品を交換すれば常に有利というわけでもありません。停止した場合の影響と、点検・整備そのものの負担を合わせて考える必要があります。
「予防保全」と「事後保全」の違い【比較表】
予防保全は故障前、事後保全は故障後に対応する点が最も大きな違いです。
| 比較項目 | 予防保全(PM) | 事後保全(BM) |
|---|---|---|
| 対応のタイミング | 故障が起きる前 | 故障した後 |
| 基本的な考え方 | 故障を防ぐ・影響を小さくする | 故障後に機能を回復する |
| 代表的な作業 | 定期点検、状態監視、計画交換 | 故障箇所の調査、修理、復旧 |
| 長所 | 停止予定を立てやすく、突発停止を減らせる可能性 | 正常な部品を早期交換せずに済む可能性 |
| 短所 | 点検や交換に時間・費用がかかる | 突発停止、復旧待ち、二次被害が起き得る |
| 選びやすい設備 | 停止すると重大な影響が出る重要設備 | 故障時の影響が小さく、復旧しやすい設備 |
事後保全は「悪い方法」ではない
事後保全は、必ずしも不適切な方法ではありません。故障しても安全上の問題がなく、代替品があり、復旧も容易な設備・部品では、予防的に頻繁な交換をするより合理的な場合があります。電気学会も、設備の特徴に応じて事後保全・TBM・CBMを組み合わせる重要性を説明しています。
ただし、「安全にかかわらない」「復旧が容易」という判断は、故障の影響と安全要求を調査した結果でなければなりません。現場の思い込みだけで事後保全を選ばないことが大切です。
事後保全との使い分け例
- ラインを一斉停止させる主モーター:故障の影響が大きいため、定期点検や振動監視を検討します。
- 交換が容易な非重要表示灯:故障時に安全機能へ影響せず、予備品があることを確認できれば、事後保全も選択肢です。
- 非常停止装置の構成部品:安全性が最優先です。単純な経済比較で「故障してから直す」とは決めず、適用される要求・点検基準に従います。
予防保全の2種類|TBMとCBMの違い
予防保全は、保全する時期を「時間」で決める方法と、「設備の状態」で決める方法に大別できます。電気学会の解説や厚生労働省の設備保全資料でも、この区分が示されています。
| 項目 | 時間基準保全(TBM) | 状態基準保全(CBM) |
|---|---|---|
| 英語 | Time Based Maintenance | Condition Based Maintenance |
| 実施時期の基準 | 経過日数、稼働時間、使用回数など | 温度、振動、摩耗、傾向、診断結果など |
| 例 | メーカー指定の稼働時間に基づく部品交換 | 振動値の変化を評価して整備を計画 |
| 長所 | 予定を組みやすく、管理が比較的単純 | 実際の劣化に応じて整備時期を調整しやすい |
| 主な課題 | 早すぎる交換や、周期間の故障があり得る | 測定・診断の技術、基準、データ管理が必要 |
TBM(時間基準保全)とは
TBMは、一定の時間や使用量を基準として点検・整備を行う方法です。「半年ごとに分解点検する」「運転時間が所定値に達したら交換する」などが典型例です。カレンダー上の日数だけでなく、運転時間や作動回数を基準にする運用もあります。
スケジュールを管理しやすい反面、部品ごとの劣化速度に差がある場合は、まだ使える部品を早く交換したり、逆に設定周期に達する前に故障したりする可能性があります。
CBM(状態基準保全)とは
CBMは、設備から取得した状態情報を基に、整備や交換が必要か判断する方法です。モーターやベアリングの振動、温度、異音、潤滑油の状態などを継続して確認する例があります。
たとえば振動値が通常の範囲から継続して変化した場合、原因を調べて交換時期を判断します。ただし「振動が少ない=故障の危険がない」とは限りません。検知しにくい劣化モードもあるため、点検手段の限界を確認し、必要な定期点検と組み合わせます。
「予防保全」と「予知保全・予兆保全」の違い
「予防保全」と「予知保全」は、似ていて混同しやすい言葉です。どちらも故障前の対応を目指しますが、説明の中心が異なります。
| 用語 | 中心となる意味 | 例 |
|---|---|---|
| 予防保全 | 故障前の保全全般を指す広い概念 | 定期交換、状態監視など |
| 予知保全 | 取得データを分析して将来の故障や劣化進行を予測し、整備を最適化する | 振動トレンドから異常の進行を予測 |
| 予兆保全 | 故障の前触れ・兆候の把握を重視する呼び方 | 通常と異なる電流や振動の傾向を検出 |
ここは用語の分類方法に注意が必要です。厚生労働省の「設備の経年化による労働災害リスクと防止対策」では、状態基準保全を予知保全とも呼ぶと説明しています。一方、JEITA(電子情報技術産業協会)の『予知保全技術に関する調査報告書 第3版』では、予知保全をCBMの発展的な方法として整理しています。
したがって、「予知保全は予防保全とは無関係の別分類」や「予兆保全は必ず特定の技術だけを指す」と断定しないほうが正確です。実務では、どのデータを取得し、何を検出・予測し、どの判断で整備を行うかを具体的に確認します。
AIやIoTを使わなければ予知保全にならない?
必ずしもそうではありません。センサー、点検記録、統計解析、経験に基づく診断など、使用する技術はさまざまです。ただし、高度な予測を標榜するなら、故障モードとの関係、予測精度、誤検知・見逃し、必要な対応時間を検証する必要があります。AIを導入しただけで故障を防げるわけではありません。
予防保全・設備保全・保守・TPMはどう違う?
「設備保全」は設備の機能を維持・回復させる活動を幅広く指します。その中に予防保全と事後保全があり、事業所によっては「保守」「メンテナンス」も近い意味で使います。
| 用語 | 意味・位置づけ | 主な着眼点 |
|---|---|---|
| 設備保全 | 設備の機能を維持・回復する活動全般 | 設備全体の維持管理 |
| 予防保全 | 故障が起きる前の保全 | 未然防止 |
| 事後保全 | 故障した後の修理・復旧 | 機能回復 |
| 保守・メンテナンス | 点検、調整、修理などの総称として使われることが多い | 文脈で範囲を確認 |
| TPM | 全員参加の生産保全を目指すマネジメントの枠組み | 自主保全、計画保全、個別改善など |
TPMは「TBM・CBMと並ぶ単一の実施時期の分類」ではありません。日本プラントメンテナンス協会はTPMを全員参加の生産保全として説明しており、計画保全や自主保全などを組み合わせて進める考え方です。
予防保全を行うメリット
1.突発停止や納期遅延のリスクを抑えやすい
設備の異常や劣化を早めに見つけられれば、生産を止める日時を調整したり、必要な部品を事前に手配したりできます。特に予備機のない重要設備では、突発停止が生産計画全体に影響するため、効果が期待できます。
2.事故・品質トラブルの予防につながる
ガードの損傷、漏れ、制御装置の不具合、温度管理設備の性能低下などは、安全性や品質に関係する場合があります。点検で兆候を確認し、所定の手順で対処することが重要です。
3.修理や交換を計画しやすくなる
故障が起きてから急いで部品を調達するのではなく、計画した停止日に作業員・交換部品・工具を準備できます。作業記録を蓄積すれば、予備品の保有数や発注時期も見直しやすくなります。
4.設備寿命と保全費用を適切に管理しやすい
故障履歴と点検結果を蓄積すると、劣化パターンを把握し、適切な整備・更新の時期を判断する材料になります。ただし、すべての部品で寿命が延びるとは限らず、効果は故障モードや使用条件によって異なります。
予防保全のデメリットと注意点
- 費用がかかる:点検人件費、交換部品、設備停止、測定器、システム導入費などが必要です。
- 過剰保全のおそれがある:まだ使用できる部品の頻繁な交換は、費用と廃棄物を増やすことがあります。
- 整備作業にもリスクがある:分解、復旧、電源操作、誤組付けなどによる危険や人為ミスを防ぐ必要があります。
- 見逃す故障もある:点検周期の間に急激に進む故障や、監視項目では検知できない故障があります。
- 記録が目的化しやすい:点検表を埋めても、異常の判断・対策・効果確認につながらなければ意味がありません。
予防保全を導入するときは「点検回数を増やしたから安心」とせず、必要な故障モードを検知できるか、作業が安全に実施できるか、計画変更が反映されるかを確認します。
予防保全が向く設備と事後保全でもよい設備の選び方
すべての設備に一律の保全方式を適用するよりも、故障時の影響(重要度)と、劣化を把握できるか(検知可能性)を組み合わせるのが基本です。次の視点を確認します。
- 安全・環境:故障すると負傷、火災、漏えいなどにつながるか。
- 品質:不良品の大量発生、温度逸脱、測定結果の誤りにつながるか。
- 生産:主ラインが止まるか、代替設備で継続できるか。
- 復旧性:修理時間、交換部品の納期、専門業者の手配にどれだけかかるか。
- 劣化特性:使用時間と劣化の関係が強いか、状態を測定して兆候を捉えられるか。
- 要求事項:法令、検査制度、メーカー指示、顧客要求、社内規定による制約があるか。
| 設備の特徴 | 検討しやすい方式 | 判断理由 |
|---|---|---|
| 故障時の影響が大きく、交換周期の知見がある | TBMを中心に検討 | 計画停止による交換を組み込みやすい |
| 重要設備で、劣化を状態から把握できる | CBMとTBMの併用を検討 | 状態の変化と定期点検の両方を活用できる |
| 故障影響が小さく、即時交換が容易 | 事後保全も選択肢 | 点検・早期交換の負担を抑えられる場合がある |
| 安全機能に関係する設備 | 適用要求に基づく保全 | 単なる費用比較で方式を決めない |
これは方式選定のための考え方であり、特定設備の安全を保証する判定表ではありません。設備の設計・使用条件・保全履歴を把握した担当者が、必要な承認を経て決定します。
予防保全の進め方|導入から見直しまでの7ステップ
- 設備台帳を整える:設備ID、名称、型式、設置場所、製造者、図面、取扱説明書、責任部門を整理します。
- 重要度を評価する:安全・品質・生産・環境・復旧性から優先順位を決めます。
- 故障・点検履歴を調べる:故障部位、発生日、運転条件、停止時間、対処、再発の有無を確認します。
- 保全方式を選ぶ:メーカー推奨や要求事項を確認し、TBM・CBM・事後保全を部位ごとに選定します。
- 点検項目・判定基準・周期を決める:何を、誰が、いつ、どう測るか、異常時にどうするかまで決めます。
- 実施して記録する:安全手順を守り、実施日、測定値、異常、処置、確認者を残します。
- 効果を評価し改訂する:故障率、突発停止時間、保全費、見逃し、点検の負担から必要に応じて計画を見直します。
たとえば「ベアリングの故障が多い」という事実が分かったら、直ちに一律の短周期交換へ進むのではなく、潤滑不良、芯ずれ、過負荷、汚れの侵入など故障原因を検討します。原因を調べる方法は、関連記事の「なぜなぜ分析とは?」も参考になります。
予防保全の点検周期はどう決める?
「予防保全は必ず月1回」「ベアリングは必ず1年で交換」といった、設備を問わず通用する共通周期はありません。最初に、適用法令、メーカーの取扱説明書、品質・安全上の要求、使用条件を確認します。
周期を設定するときの主な材料
- メーカーが示す点検・交換の条件(期間、運転時間、回数など)
- 故障履歴と劣化の進み方(摩耗、腐食、疲労、劣化トレンド)
- 運転負荷、温度、粉じん、湿度、洗浄環境などの条件
- 故障したときの安全・品質・生産への影響
- 異常を発見してから停止までに必要な対応時間
- 停止できる時期、予備品の調達期間、作業人員
TBMの周期とCBMの監視頻度は別に考える
TBMでは「交換・点検をいつ実施するか」を定めます。CBMではそれに加え、「状態をどの頻度で測るか」「どの変化を異常と判断するか」「異常を検出したら何日以内に対処するか」を設計します。監視間隔より速く劣化が進む故障モードは、検知が間に合わない可能性があります。
周期を変更する場合の確認事項
点検回数を減らす際は、単に過去に故障しなかったという理由だけで判断せず、運転時間、保全履歴、検知精度、対象設備の重要度、変更に伴うリスクを検証します。適用される規則や契約で間隔が指定されている場合は、勝手に延長しません。
予防保全の点検項目と判断基準の具体例
以下は工場の一般的な設備を想定した独自の架空例です。数値上限などの判断基準は、実設備の仕様書や初期測定値をもとに定めるもので、この表から直接設定するものではありません。
| 対象 | 確認すること | 異常を疑う状態の例 | 次の対応 |
|---|---|---|---|
| コンベヤの軸受 | 振動、温度、異音 | 同一負荷での振動・温度が通常と異なる | 条件を揃えて再確認、原因調査、必要に応じ停止判断 |
| 駆動ベルト | 張り、摩耗、亀裂 | 指定範囲からの逸脱、損傷 | 製造者の基準に沿って調整・交換 |
| 空圧系 | 圧力、漏れ、作動状態 | 圧力低下、エア漏れ、動作遅れ | 漏えい位置・圧力条件の確認と保全計画への反映 |
| 冷却設備 | 温度推移、警報、フィルター | 温度変動、異常警報、汚れの蓄積 | 食品・製品の品質影響を確認し、所定の是正措置 |
| 品質検査用の測定器 | 外観、動作、日常点検・校正履歴 | 点検不合格、測定値の不自然な変化 | 使用可否の判断、影響した測定結果の確認 |
重要:異常が見つかった際の「運転継続・停止」「製品の隔離」「再試験」などの判断は、法令・設備仕様・職場の手順に従います。現場で数値の根拠がないまま独自の合格基準を作らないようにしてください。
【架空事例】コンベヤのベアリング故障を予防する
包装ラインのコンベヤにある駆動モーターのベアリングを例に、実務での進め方を考えます。実在する工場の測定値や実績ではありません。
改善前:突発停止の原因が整理されていない
設備A-01は、月に数回の異音報告があり、過去に軸受の損傷でラインが停止したことがあると仮定します。故障のたびに部品を交換していましたが、負荷条件や振動の推移が記録されていませんでした。
改善策:監視と計画整備を組み合わせる
- 停止履歴を整理し、故障発生部位と当時の運転条件を確認します。
- ベアリングの故障モード(潤滑不良、摩耗、芯ずれ、過負荷など)を洗い出します。
- 安全な条件で振動・温度などの基準となる状態を記録します。
- メーカーの点検・給脂・交換指示と故障履歴を照合して保全計画を決めます。
- 状態の悪化が見られた場合の追加点検・停止判断・部品手配の流れを定めます。
- 実施日、測定条件、測定値、作業内容、確認結果を残して計画を改訂します。
この例では、振動データを取得できても、すべての異常を予測できるわけではありません。また、故障モードを先回りして検討したい場合は、「FMEAとは?」の考え方が役立ちます。
予防保全の保全計画表・点検表に必要な項目
点検項目だけを並べると、「いつ実施するか」「異常をどう扱うか」が抜けやすくなります。次の情報を記録すると、保全計画から実績まで追跡しやすくなります。
| 項目 | 記入内容 | 目的 |
|---|---|---|
| 設備ID・名称 | 設備台帳と一致する固有の番号 | 対象設備の取り違え防止 |
| 対象部位 | ベアリング、ベルト、制御盤など | 保全範囲の明確化 |
| 保全方式 | TBM、CBMなど | 実施タイミングの根拠を共有 |
| 点検項目と判定基準 | 測定項目・基準文書・条件 | 誰が判断しても基準が追えるようにする |
| 周期と予定日 | 月数、時間、次回実施日 | 点検漏れの防止 |
| 実施結果 | 実施日、測定値、異常内容 | 確認した事実を残す |
| 担当・承認・記録番号 | 実施者、確認者、作業票番号 | 責任と記録の追跡 |
| 異常時の処置 | 停止判断、修理依頼、再点検など | 異常の放置防止 |
CBMで状態監視を行う場合は、測定日時、運転負荷、測定器、基準値、変化傾向も別シート等で管理すると判断に役立ちます。点検表の「実施済み」は、異常が解消されたことと同義ではありません。
【Excel用テンプレート】予防保全計画表の作り方と関数
以下は、時間基準保全(TBM)の予定日と実施状況を管理するための本記事独自の簡易テンプレートです。Excelへ貼り付けられるようにタブ区切りにしています。安全上・契約上の正式帳票の代わりにはなりません。
Excelに貼り付けるサンプルデータ
次の枠をコピーしてExcelのA1セルに貼り付けると、列を分けて管理できます。行1は見出し、行2〜4は架空の例です。「基準文書」欄には実務で参照する文書番号を記入します。
設備ID 設備名 対象部位 保全方式 点検・整備項目 基準文書 周期(月) 前回実施日 次回予定日 今回実施日 点検結果 処置記録番号 担当者 進捗 備考
A-01 搬送コンベヤ 軸受 TBM 指定手順による点検 整備手順A-01 3 2026/10/15 保全部 説明用の架空例
A-02 集じん装置 フィルター TBM 差圧等の点検 整備手順A-02 1 2026/10/01 保全部 説明用の架空例
A-03 冷却装置 送風部 TBM 動作・汚れ確認 整備手順A-03 6 2026/07/20 保全部 説明用の架空例
入力する列:A~H、J~M、O列を必要に応じて入力します。I列は次回予定日、N列は進捗を計算する例です。日付(H・J)はExcelで日付として認識させ、G列には「3か月」ではなく数値の「3」を入力します。
次回予定日を計算する式
セル I2 に次の式を入力し、I3以降へコピーします。
=IF(OR(G2="",H2=""),"",EDATE(H2,G2))
例:前回実施日が2026年10月15日、周期が3か月なら、次回予定日は2027年1月15日となります。EDATEは暦月を加算する関数で、日数・稼働時間を基準とする保全方式にはそのまま流用できません。
期限超過・7日以内・完了を判定する式
セル N2 に次の式を入力し、N3以降へコピーします。
=IF(I2="","要確認",IF(J2<>"",IF(J2>I2,"期限後完了","完了"),IF(TODAY()>I2,"期限超過",IF(TODAY()+7>=I2,"7日以内","予定"))))
この式は、J列に今回実施日が入っていれば完了扱いとし、予定日より後であれば「期限後完了」を表示します。J列が空欄の場合は、予定日に対して「期限超過」「7日以内」「予定」を表示します。これは日付入力の有無だけによる事務的な進捗表示であり、保全品質・設備の安全性を判定する式ではありません。
運用するときの注意点
- 1行を「設備×保全項目×予定回」の単位で管理し、完了後は履歴へ保存してから次回予定を作成します。今回実施日を過去欄へ移す場合は、前回の結果を消さないようにします。
- J列が未入力でもK列に「良好」と書けてしまうため、実施者・確認者による入力確認が別途必要です。
- CBMの実施時期は状態で変わるため、月数だけの式ではなく、測定値・警報・判定結果などの情報と組み合わせます。
- 重大な異常や法定期限は、進捗の色分けだけに頼らず、所定の連絡・停止手順で扱います。
【計算例】予防保全の費用対効果を比較する
「予防保全は費用がかかるから損」という判断を避けるには、点検・計画停止にかかる費用と故障後の修理・突発停止による損失の両方を比べます。
次は、同じ設備について二つの保全方式を比較するための完全な架空試算です。故障回数も保全による改善効果も実績・予測の裏付けがある数値ではありません。計算方法を説明する例としてご覧ください。
試算の前提
| 項目 | 事後保全中心 | 予防保全を導入 |
|---|---|---|
| 年間の突発故障 | 3回 | 1回と仮定 |
| 突発停止時間 | 各5時間 | 各5時間 |
| 停止1時間あたりの損失 | 80,000円 | 80,000円 |
| 故障1回あたりの修理費 | 120,000円 | 120,000円 |
| 予防点検の回数・費用 | 0回 | 年6回・各40,000円 |
| 予防点検の計画停止 | なし | 各0.5時間 |
ここでは停止損失を、売上高そのものではなく、停止で失われる利益等を表す説明用の金額として扱います。修理費には停止損失を含めず、二重計上しないものとします。
① 事後保全中心の場合
突発停止損失:3回 × 5時間 × 80,000円 = 1,200,000円
修理費:3回 × 120,000円 = 360,000円
年間の合計:1,200,000円 + 360,000円 = 1,560,000円
② 予防保全を導入した場合
突発停止損失:1回 × 5時間 × 80,000円 = 400,000円
修理費:1回 × 120,000円 = 120,000円
予防点検費:6回 × 40,000円 = 240,000円
計画停止損失:6回 × 0.5時間 × 80,000円 = 240,000円
年間の合計:400,000円 + 120,000円 + 240,000円 + 240,000円 = 1,000,000円
③ 差額と注意点
| 項目 | 年間金額(架空) |
|---|---|
| 事後保全中心 | 1,560,000円 |
| 予防保全導入 | 1,000,000円 |
| 差額 | 560,000円の減少 |
| 費用減少率 | 約35.9% |
計算式は(1,560,000-1,000,000)÷1,560,000×100≒35.9%です。この例では予防保全の費用を含めても年間56万円の差が出る設定ですが、実際にこれだけ減るという根拠はありません。故障回数が十分に減らない場合、予防保全の方が高くなることもあります。
設備の重要度が高い場合、安全・環境・顧客要求を費用だけで置き換えてはいけません。投資額、測定器や予備品の保有費、外注費、検査・復旧に必要な時間、効果の不確かさも評価しましょう。
予防保全の効果を測る指標|MTBF・MTTR・OEE
予防保全の実施回数だけでは、故障を減らせたか判断できません。目的に応じて指標を選び、改善前後で定義と集計条件を揃えます。
| 指標 | 意味 | 基本的な見方 |
|---|---|---|
| MTBF | 平均故障間隔(Mean Time Between Failures) | 修復可能な設備で、故障と故障の間にどれだけ稼働できたか |
| MTTR | 平均修復時間(Mean Time To Repair) | 故障後に復旧するまでの修復時間の平均 |
| 突発停止時間 | 故障による計画外停止の合計 | 生産計画への影響を確認する |
| 計画保全実施率 | 計画した保全の実施割合 | 実施漏れ・期限管理を見る |
| OEE | 設備総合効率 | 稼働・性能・良品率の観点で設備ロスを見る |
MTBFとMTTRの計算例
一定期間の運転時間が960時間、故障回数が4回、修復に要した時間の合計が12時間だったと仮定します。
- MTBF = 960時間 ÷ 4回 = 240時間
- MTTR = 12時間 ÷ 4回 = 3時間
運転時間、故障の定義、修復時間に何を含めるかは管理ルールにより差が出るため、比較対象で条件を揃えます。MTBFが延びたら直ちに「予防保全だけの成果」とは断定できません。生産負荷や設備構成の変化も確認します。
OEEとの関係
故障停止を減らせば、OEEの時間稼働率に改善余地が生まれます。ただし、計画停止をOEEの分母に含めるか除外するかは、職場の時間区分の定義に左右されます。保全のための停止を記録から隠してOEEを上げるのではなく、負荷時間と停止理由のルールを統一しましょう。計算式と具体例は「設備総合効率(OEE)とは?」で解説しています。
予防保全の失敗例と改善策
| 失敗例 | なぜ問題か | 改善策 |
|---|---|---|
| 全設備に同じ点検周期を設定 | 重要度や使用条件の違いを反映できない | 設備・部位ごとに優先度と根拠を残す |
| 点検しただけで完了扱い | 異常処置や再確認が残る | 処置番号・担当・期限・完了確認を別管理 |
| 点検値を記録せず「良好」とだけ記入 | 劣化の傾向を分析できない | 必要な数値と測定条件を記録する |
| 状態監視で全故障を防げると考える | 検知できない故障モードが残る | 監視の限界を明確にし、別方式を併用 |
| 部品交換を増やしすぎる | 費用増加や整備ミスの機会が増える | 劣化実態と履歴に基づいて周期を再評価 |
| 計画変更を現場へ伝えない | 旧手順で作業するおそれ | 版・承認・教育・変更履歴を管理する |
保全方式・設備・使用条件を変更する場合は、製造条件への影響を見落とさないようにしましょう。設備や方法の変更管理は「4M変更とは?」も参考になります。
予防保全を行うときの安全上・法令上の注意
点検・整備のために設備へ接近する作業自体に危険があることを忘れてはいけません。厚生労働省の「設備の経年化による労働災害リスクと防止対策」では、経年化設備の点検・修理、管理面・作業面の対策をチェックリストで示しています。
また、労働安全衛生規則第107条は、機械(刃部を除く)の掃除、給油、検査、修理、調整に際して労働者へ危険を及ぼすおそれがある場合の運転停止と、他者による不用意な起動を防ぐ措置を定めています。第108条には刃部の掃除等に関する規定があります。運転中作業の例外には条件があるため、自己判断で安全措置を省略できるわけではありません。
- 対象設備の危険源を確認し、停止・電源遮断・残留エネルギーなどの管理を所定の手順で行います。
- 作業後は工具の置き忘れ、ガード復旧、締結、試運転、操作権限を確認します。
- 法定検査や特定設備の保安規制がある場合は、対象設備の種類に応じた要求を確認します。
- 危険を発見した場合は、「点検表に記録して次回まで様子を見る」ではなく、所定の停止・連絡・是正手順を優先します。
法律で定められた点検間隔が、すべての工場設備に一律に存在するわけではありません。対象設備ごとの法令、規格、メーカー仕様、顧客要求、社内規定を区別して運用してください。
予防保全で使う英語・略語と報告例文
| 日本語 | 英語・略語 | 意味 |
|---|---|---|
| 予防保全 | Preventive Maintenance(PM) | 故障前に行う保全 |
| 事後保全 | Breakdown Maintenance(BM)など | 故障した後の修理・復旧 |
| 時間基準保全 | Time Based Maintenance(TBM) | 時間・使用量に基づく保全 |
| 状態基準保全 | Condition Based Maintenance(CBM) | 設備の状態に基づく保全 |
| 予知保全 | Predictive Maintenance(PdM) | 将来の劣化・故障を予測する保全 |
「PM」は文脈によって別の意味でも使われるため、初出ではPreventive Maintenanceと併記すると誤解を防げます。
社内での使い方・例文
- 「包装ラインの主モーターは故障時の影響が大きいため、予防保全の対象に追加します。」
- 「予防保全と事後保全の費用を比較し、設備ごとに方式を決定してください。」
- 「今回の振動値は前回と差があるため、運転条件を揃えて再測定し、保全担当者へ報告します。」
- 「点検周期の延長案は、メーカー基準と故障履歴を確認してから審査します。」
- 「CBMの導入後も、必要な法定点検と安全上の確認は継続します。」
保全計画見直しを依頼するメール例
件名:搬送設備の予防保全計画見直しについて
関係者各位
お疲れさまです。搬送設備A-01について、最近の点検記録に変化が見られるため、保全計画の見直しを検討しています。
過去の故障履歴、メーカーの点検・交換条件、現在の測定データを確認し、必要な対応と実施時期を協議したいと考えています。
点検記録および実施上の懸念事項がありましたら、保全部門まで共有をお願いいたします。
よろしくお願いいたします。
このメールは架空の文例です。実際には判断期限、対象設備、添付資料、責任者を明記し、緊急の異常はメールによる一般連絡より所定の緊急対応を優先してください。
予防保全についてよくある質問(FAQ)
Q1.予防保全とは簡単にいうと何ですか?
設備が故障する前に点検や整備を行い、故障や突発停止を減らすための保全方法です。
Q2.予防保全と事後保全の違いは何ですか?
予防保全は故障前に行い、事後保全は故障した後に修理・復旧を行います。設備の重要度や故障時の影響に応じて使い分けます。
Q3.予防保全と予知保全は同じですか?
完全な同義語ではありません。予防保全は故障前の保全全般を指す広い概念です。予知保全は劣化や故障の進行をデータから予測する方法を指し、CBMと重ねて説明される場合や、その発展形として説明される場合があります。
Q4.TBMとCBMのどちらが優れていますか?
どちらかが常に優れているわけではありません。TBMは予定を立てやすく、CBMは状態に応じた対応がしやすい一方、測定技術や基準が必要です。設備に応じて併用します。
Q5.予防保全のPMは何の略ですか?
Preventive Maintenance(プリベンティブ・メンテナンス)の略です。日本語で予防保全といいます。
Q6.予防保全の点検周期は毎月ですか?
一律に毎月とは限りません。設備仕様、メーカーの指示、法令、運転時間、故障履歴、重要度、劣化の進み方に基づいて設定します。
Q7.予防保全をすれば故障はなくなりますか?
保証はできません。点検の間に発生する故障や、状態監視で検知しにくい故障があります。発生した故障の分析と保全計画の改善を継続する必要があります。
Q8.予防保全の計画表はExcelで作れますか?
作れます。設備ID、点検項目、周期、予定日、実施日、結果、処置、担当者を記録し、必要に応じてExcel関数で期限を管理できます。ただし、安全判断や設備の使用可否まで単純な日付関数に任せてはいけません。
Q9.予防保全を始めるなら何から着手すべきですか?
設備台帳と故障・停止履歴を確認し、安全・品質・生産への影響が大きい設備を優先することが有効です。既存の点検・整備要求を整理してから、方式や周期を見直します。
Q10.予防保全と日常点検は同じですか?
同じ意味ではありません。日常点検は保全活動の一部として利用できる手段であり、予防保全には定期整備、部品交換、状態診断なども含まれます。日常点検を行っているだけですべての予防保全が完了するわけではありません。
Q11.AIの予知保全システムは必須ですか?
必須ではありません。まず設備の重要度、故障モード、取得できるデータ、診断の実用性を確認します。必要性がある場合にセンサーや解析システムの導入を検討します。
Q12.予防保全を強化したのにOEEが上がらないのはなぜですか?
性能低下や不良など別のロスが残っている可能性があります。また、計画停止の計上方法、測定期間、生産条件も影響します。停止理由とOEEの定義を揃え、内訳で評価してください。
まとめ|予防保全は設備に合わせた「故障前の対策」
予防保全とは、設備が故障する前に点検・整備・交換などを行い、故障や突発停止のリスクを抑える保全方法です。事後保全との違いは「故障の前に対応するか、後に対応するか」であり、予防保全の主な方式には時間基準保全(TBM)と状態基準保全(CBM)があります。
- TBM:日数・稼働時間などを基準に、計画的に保全します。
- CBM:振動・温度などの状態を確認し、整備時期を判断します。
- 予知保全:データを用いて将来の劣化・故障を予測し、保全時期を最適化する考え方です。
- 事後保全:故障した後に対応する方法で、設備によっては合理的な選択肢です。
最も大切なのは、点検回数を機械的に増やすことではなく、「故障したときに何が困るか」「どの兆候を捉えられるか」「どう安全に対応するか」を設備ごとに明確にすることです。点検記録と停止実績を比較しながら、保全計画を改善していきましょう。
関連記事|設備保全・品質管理を深める
- 「設備総合効率(OEE)とは?」:設備停止が生産効率に与える影響と、OEEの計算方法を解説しています。
- 「FMEAとは?」:設備や工程の故障モード・影響・対策を検討する手法を紹介しています。
- 「4M変更とは?」:設備や方法の変更時に確認する変更管理と申請の考え方を解説しています。
- 「5Sとは?」:清掃・整頓・異常発見につながる職場改善の基本を解説しています。
- 「なぜなぜ分析とは?」:繰り返す設備故障の原因を検討する際に役立つ分析手法です。
- 「管理図とは?」:時系列の測定値から通常と異なる変化を見つける基本を解説しています。
- 「ヒヤリハットとは?」:設備不具合や危険の兆候を報告し、事故予防につなげる考え方を紹介しています。
- 「校正証明書とは?」:保全に使う測定器の校正記録とトレーサビリティの基本を解説しています。
- 「歩留まりとは?」:設備不調による不良や損失を生産数量の面から把握する際に役立ちます。
参考リンク
- 電気学会「用語解説 第147回テーマ:状態基準保全」
事後保全と予防保全の違い、TBMとCBMの特徴や、保全方式を適切に組み合わせる必要性を説明しています。本記事の基本的な分類と使い分けの根拠となる資料です。 - 日本プラントメンテナンス協会「設備管理とは」
設備管理・保全の役割、TPMとの関係、MTBF・MTTRと設備の生産性との関連を解説しています。本記事の設備保全や効果測定の説明に対応します。 - 厚生労働省「設備の経年化による労働災害リスクと防止対策―防止対策のチェックリストと解説―」(PDF)
経年化設備の安全対策、予防保全の時間基準・状態基準の区別、点検・修理時の確認事項を示しています。本記事の安全上の注意点に関係する公的資料です。 - 電子情報技術産業協会(JEITA)「制御・エネルギー管理専門委員会|予知保全技術に関する調査報告書 第3版の案内」
2025年刊行の報告書を案内しており、CBMと発展的な予知保全、状態監視技術や保全対象の重要度を整理する際に役立ちます。 - 厚生労働省「労働安全衛生規則」(第107条・第108条など)
掃除・給油・検査・修理・調整に関係する運転停止や起動防止の規定を確認できます。本記事の保全作業時の安全措置を調べるための法令資料です。
