「種類株式とは、普通株式と何が違うの?」「優先株式や黄金株は9種類のうちのどれ?」「A種株式とB種株式は、どちらが優先されるの?」と疑問に思ったことはありませんか。
種類株式(しゅるいかぶしき)とは、配当・議決権・会社による取得などの権利内容について、別の種類の株式と異なる定めをした株式です。会社法第108条は、異なる内容にできる事項を9つ定めています。会社は、それらを組み合わせることで、出資者のニーズや経営上の目的に応じた株式を設計できます。
ただし、「法律で決まった9種類の商品から1つを選ぶ制度」ではありません。また、A種・B種という名前から優先順位が自動的に決まるわけでもありません。この記事では、普通株式との違い、9つの事項、優先株式・黄金株の仕組み、発行手続き、種類株主総会まで、具体例と比較表を使って解説します。
法令確認日:2026年11月13日。この記事は日本の会社法に関する一般的な解説です。実際の権利内容は各社の定款・発行条件などにより異なり、個別の発行・税務・事業承継には専門的な確認が必要です。
【結論早見表】種類株式とは?普通株式との違いを先に確認
| 知りたいこと | 結論 |
|---|---|
| 種類株式とは? | ほかの種類の株式と比べ、配当・議決権などの内容に違いを設けた株式 |
| 普通株式との違い | 一般的な権利内容に対して、特定の種類に優先・制限・特別な権利などを設けられる |
| 種類は9つだけ? | いいえ。会社法108条が定める9つの事項を組み合わせることができる |
| 優先株式とは? | ほかの種類より配当や残余財産の分配を優先する条件を設けた株式 |
| 黄金株とは? | 特定の決議について種類株主総会の承認を必要とする拒否権付種類株式の通称 |
| A種とB種の違い | 名称だけでは不明。定款や発行条件で権利内容・優先順位を確認する |
| 利用目的 | 資金調達、事業承継、経営権の調整など |
| 主な根拠法令 | 会社法第108条、種類株主総会について第321~325条など |
一言でいえば、同じ会社の株式でも、株主が持つ権利の「組み合わせ」を種類ごとに変えられる仕組みです。
種類株式の意味と仕組みをわかりやすく解説
通常、株式を保有すると、会社から配当を受ける権利や、株主総会で議決権を行使する権利などが問題になります。しかし、資金を出したい投資家と経営権を維持したい経営者とでは、重視する権利が違うことがあります。
そこで会社法第108条は、内容の異なる2種類以上の株式を定めることを認めています。たとえば「経営に参加する普通株式」と「議決権を制限する代わりに、残余財産の分配を優先する株式」を併存させる設計が考えられます。
普通株式と種類株式は何が違う?
| 比較項目 | 普通株式(一般的な例) | 種類株式(設計例) |
|---|---|---|
| 配当 | 通常の配当条件に従う | 普通株式より優先・劣後させることができる |
| 議決権 | 原則として株主総会で行使できる | 一部の議題に限る、または制限する設計ができる |
| 残余財産 | 清算時に定められた順位で分配を受ける | ほかの種類より優先する設計ができる |
| 特別な権限 | 通常の株主の権利を持つ | 一定事項について拒否権を持つ設計などができる |
| 権利の確認先 | 会社法・定款など | 会社法に加え、種類ごとの定款の定め・発行条件など |
右欄は可能な設計を例示したものです。種類株式であれば必ず高配当・無議決権になる、という意味ではありません。また、全株式に一律の譲渡制限を付ける場合は、会社法第107条に基づく制度であり、それだけで108条の種類株式になるわけではありません。
「種類株式発行会社」とは?
種類株式発行会社は、異なる種類の株式を発行する旨を定款に定めている株式会社です。種類ごとの内容や発行可能種類株式総数などを確認する必要があります。種類株式を発行済みかどうかという実際の株数と、定款上の制度設計は分けて考えましょう。
会社法第108条の9つの事項を一覧で解説
会社法第108条第1項は、株式の種類ごとに異なる内容とすることができる事項を9つ掲げています。次の表は、条文の順序に沿って一般的な呼び方と内容を整理したものです。
| 号 | 異なる内容にできる事項 | 呼び方・仕組みの例 |
|---|---|---|
| 1号 | 剰余金の配当 | 配当優先株式・配当劣後株式など |
| 2号 | 残余財産の分配 | 清算時の残余財産を優先的に分配する株式など |
| 3号 | 議決権を行使できる事項 | 議決権制限株式・無議決権株式など |
| 4号 | 譲渡による取得に会社の承認を要すること | 譲渡制限種類株式 |
| 5号 | 株主が会社に取得を請求できること | 取得請求権付種類株式 |
| 6号 | 一定の事由が生じた場合に会社が取得できること | 取得条項付種類株式 |
| 7号 | 株主総会決議で会社がその種類の全部を取得できること | 全部取得条項付種類株式 |
| 8号 | 特定の決議について種類株主総会の追加承認を要すること | 拒否権付種類株式(いわゆる黄金株) |
| 9号 | 種類株主総会で取締役・監査役を選任すること | 役員選任権付種類株式 |
この表の9行は「設計できる権利内容の項目」です。9個の完成品を一つずつ選ぶ方式ではなく、法律の範囲内で複数の項目を組み合わせます。
たとえば「1号の配当優先」と「3号の議決権制限」を併せ持つ株式も考えられます。もっとも、具体的な条項の設定には会社法第108条第2項などに従って定款に必要事項を定める必要があります。
注意:役員選任権付種類株式には発行できない会社がある
公開会社と指名委員会等設置会社は、第108条第1項第9号の役員選任権付種類株式を発行できません。ここでいう「公開会社」は会社法上の用語であり、単に証券取引所に上場している会社だけを指すものではありません。
会社の機関設計が関係するため、各社がどの機関設計を採用しているかも確認しましょう。
優先株式・劣後株式とは?配当と残余財産の違い
優先株式は、普通株式などほかの種類と比べて、配当や残余財産の分配について優先する条件を設けた株式の一般的な呼び方です。一方、相対的に後順位の扱いを設けるものは劣後株式と呼ばれます。
「優先する」といっても、何が優先されるのかを分けて確認する必要があります。
| 優先の対象 | 意味 | 注意点 |
|---|---|---|
| 配当優先 | 配当を行う場合に、ほかの種類より優先して受け取る条件 | 配当が必ず支払われるという保証ではない |
| 残余財産分配優先 | 清算時、債務を弁済した後に残る財産について優先する条件 | 残余財産がなければ、優先株でも分配を受けられない |
【架空例】配当優先株式がある場合
普通株式とA種株式を発行している会社を想定します。定款で「A種株式には所定額を優先配当し、その後に普通株式への配当を行う」と定めていたとします。
この場合、会社が適法に剰余金の配当を実施するときは、定款で定めた優先順位に従います。ただし、利益や分配可能額が不足する場合まで、優先配当の全額が保証されるわけではありません。累積型か非累積型か、参加型か非参加型かなどの条件も、個別の設計によって異なります。
「優先株」という言葉を聞いたら、まず「配当」「清算時の分配」のどちらに優先権があるかを確認することが大切です。
黄金株(拒否権付種類株式)とは?1株でも拒否できる?
黄金株(おうごんかぶ)は、一般に拒否権付種類株式を指す通称です。会社法第108条第1項第8号および第323条に基づき、定款で定めた特定の事項について、通常の株主総会や取締役会の決議に加え、その種類の株主による種類株主総会の決議を必要とする仕組みです。
たとえば「重要な事業の譲渡に関しては、通常の決議に加え、黄金株の種類株主総会の承認も必要」と定めることが考えられます。
黄金株を1株持っていれば、何でも止められる?
いいえ。拒否権の対象は定款で定めた決議事項に限られます。また、どのような種類株主総会の決議が必要かも確認が必要です。対象の種類株式が1株だけで、実質的にその保有者の賛成が必要となる設計はあり得ますが、あらゆる会社の行為を無条件で止められるという意味ではありません。
事業承継の際に先代経営者が重要事項への関与を残す目的で検討されますが、後継者の経営判断を妨げるおそれもあるため、対象事項の範囲は慎重に設計する必要があります。
A種種類株式・B種種類株式とは?どちらが優先される?
A種種類株式・B種種類株式は、内容の異なる種類を区別するための名称です。AやBは会社法が全国共通の権利内容や順位を割り当てる記号ではありません。
【架空例】同じA種・B種でも設計は変えられる
| 株式の名称 | ある会社での設計例 |
|---|---|
| 普通株式 | 通常の議決権・配当条件とする |
| A種種類株式 | 議決権を制限し、配当について一定の優先条件を付ける |
| B種種類株式 | 議決権を持たせ、清算時の残余財産について一定の優先条件を付ける |
これは説明用の架空例です。別の会社ではA種とB種の権利内容が逆になっていてもおかしくありません。スタートアップの資金調達では発行時期に応じてA種、B種などの名称を使うことがありますが、「B種だから必ずA種より上位」「A種だから必ず配当が多い」とは判断できません。
実務では、配当の優先順位、残余財産分配の順位、普通株式への転換・取得条件、議決権や拒否権などを、定款や関連書類に即して確認します。
種類株式のメリット・デメリット
| 立場 | メリットの例 | 注意点・デメリット |
|---|---|---|
| 会社・経営者 | 出資者ごとに異なる条件を提示できる。経営権を調整しやすい | 定款・登記・議事手続が複雑化。投資家との利害対立が生じ得る |
| 投資家 | 配当や残余財産の優先条件などを設けられる | 議決権が制限される場合がある。優先権があっても元本保証ではない |
| 後継者・親族 | 経営に必要な議決権を後継者側に集める工夫ができる | 相続・税務評価・親族間の公平性などを別途検討する必要がある |
種類株式は自由度が高い反面、設計が複雑になるほど、権利内容の読み違い・株主間の対立・将来の資金調達への影響が生じやすくなります。短期のメリットだけでなく、将来の事業売却・清算・次回増資まで想定することが重要です。
種類株式はどんな場面で使う?資金調達と事業承継の具体例
【架空例①】スタートアップの資金調達
創業者は経営方針を維持したい一方、出資する投資家はリスクに見合った保護を求めているとします。そこで、普通株式とは別に、残余財産の分配で優先条件を設けた種類株式を発行する方法を検討できます。
投資家にとっては回収順位を調整できる一方、普通株主側には将来の分配額が少なくなる可能性があります。優先条件があるからといって投資資金が必ず回収できるわけではありません。次回の資金調達時に異なる条件の種類株式を発行する場合も含めて、優先順位を確認します。
【架空例②】中小企業の事業承継
父親が経営する会社を長男が引き継ぎ、長女には経済的な権利を残したいとします。後継者側には議決権のある株式を中心に承継し、ほかの家族には議決権を制限した配当優先株式を割り当てる設計が選択肢となります。
これにより、経営判断の主体を整理しながら、配当面での配慮を図れる場合があります。ただし、議決権を制限したから相続上の問題が自動的に解決するわけではありません。遺留分、株式評価、贈与税・相続税、当事者の合意を合わせて検討する必要があります。
中小企業基盤整備機構のJ-Net21や大阪産業局の相談資料でも、事業承継や資金調達での活用例が紹介されています。
種類株式の発行方法・定款変更の基本的な流れ
種類株式を新たに設けて発行するには、権利内容を決めるだけでなく、会社法上の定款・決議・募集・登記などを確認します。一般的な検討の流れは次のとおりです。
- 目的を決める:資金調達、配当条件の調整、事業承継など、何を実現したいか整理します。
- 権利内容を設計する:第108条の各事項から必要な条件を検討し、ほかの種類株式との関係も確認します。
- 定款の内容を整える:種類ごとの権利内容や発行可能種類株式総数など、法定の記載事項を定めます。
- 必要な機関決議・同意を確認する:定款変更に関する株主総会決議のほか、内容に応じて種類株主総会や株主の同意が必要となる場合があります。
- 募集・割当て・払込みなどを進める:新たに発行する場合は、募集事項の決定、引受人の割当てなど会社法の手続きに従います。
- 登記事項を確認する:種類株式の内容・発行数などの登記事項に変更があれば、期限内の変更登記を行います。
種類株式を作るには株主総会の特別決議が必要?
種類株式を設けるための定款変更は、原則として株主総会の特別決議によります(会社法第466条、第309条第2項第11号)。ただし、必要な手続きが特別決議だけで完結するとは限りません。
たとえば、種類の内容を変更することで特定の種類株主に損害を及ぼすおそれがある場合、会社法第322条に基づく種類株主総会の決議が必要になることがあります。また、譲渡制限や取得条項を追加する際には、対象の株式・定款の定めによって特別な決議や同意が問題になります。
発行時の決議機関も、公開会社か非公開会社か、取締役会の有無、発行条件などで異なります。「定款変更を特別決議で可決したら、必ず発行できる」と単純化しないことが大切です。
そもそも定款がどのような文書かは、「定款とは?記載事項・変更方法の基本」で解説しています。
種類株主総会とは?普通の株主総会との違い
種類株主総会とは、特定の種類の株式を持つ株主で構成する会議です。通常の株主総会が議決権を持つ株主全体を対象にするのに対し、種類株主総会は対象となる種類の株主の意思を確認する仕組みです。
| 項目 | 株主総会 | 種類株主総会 |
|---|---|---|
| 構成員 | 議案について議決権を有する株主 | 対象となる種類の株式を保有し、その決議について議決権を有する株主 |
| 役割 | 法令・定款で定められた会社の重要事項を決議する | 会社法・定款で定められた種類ごとの事項を決議する |
| 開く場面 | 会社法・定款に従い開催する | 特定の種類株主の保護や拒否権の行使など、必要な場合 |
種類株式を発行していたら、毎回開催する?
いいえ。種類株式発行会社があらゆる決議で種類株主総会を開くわけではありません。会社法第322条は、列挙された行為によってある種類の株主に損害を及ぼすおそれがある場合を規定し、一定の定款による例外なども設けています。黄金株のように、定款で特定の決議について追加承認を必要とするケースは第323条に関係します。
実際の要否は、決議する事項、会社法上の例外、定款内容、株主の構成などを照合して判断します。通常の総会との関係は、「株主総会とは?役割・決議の種類」も参考になります。
種類株式と新株予約権・自己株式の違い
名前に「株式」という言葉が入っていても、制度上の位置づけは異なります。
| 用語 | 何を指す? | 主な違い |
|---|---|---|
| 種類株式 | 権利内容を種類ごとに異ならせた株式 | 配当・議決権・取得条件など株式自体の内容が異なる |
| 新株予約権 | 行使により発行会社の株式の交付を受けられる権利 | 権利そのものは株式ではなく、行使によって株式を取得する |
| 自己株式 | 株式会社が自社で保有する株式 | 誰が保有しているかに関する概念であり、株式の種類ではない |
たとえば「A種種類株式を取得できる新株予約権」という設計も考えられます。この場合、種類株式は取得対象となる株式の権利内容、新株予約権は将来その株式を取得するための権利です。
新株予約権の仕組みは、「新株予約権とは?権利行使とストックオプションの違い」で詳しく説明しています。
種類株式に関するよくある質問(FAQ)
Q. 種類株式は9種類しか発行できませんか?
いいえ。会社法第108条の9項目は、異なる内容にできる事項の一覧です。法律の範囲内で組み合わせられるため、9つの定型商品に限定されるわけではありません。
Q. A種株式とB種株式では、どちらが偉いのですか?
名称だけでは決まりません。配当・残余財産分配の優先順位や議決権の内容などは各社の定款・発行条件を確認する必要があります。「AよりBの方が新しいから常に上位」という決まりもありません。
Q. 種類株式は上場企業でも発行できますか?
発行できます。ただし、会社法上の公開会社および指名委員会等設置会社は、第108条第1項第9号の役員選任権付種類株式を発行できません。上場規則など、会社法以外の規律が問題になる場合もあります。
Q. 優先株式を持っていれば配当や元本は保証されますか?
いいえ。配当は法令上の制限や会社の財務状況に左右され、残余財産の優先分配も清算時に財産が残ることを保証しません。種類株式は預金や元本保証商品とは異なります。
Q. 黄金株を1株持つだけで会社のすべてを決められますか?
いいえ。拒否権は定款で定めた対象事項について、種類株主総会の承認を必要とする仕組みです。対象外の事項にまで万能の拒否権を持つわけではありません。
Q. 種類株式の発行には必ず種類株主総会が必要ですか?
すべての場合に必要というわけではありません。既存の種類株主の権利への影響、発行する株式の内容、会社法・定款の規定などで異なります。募集株式の種類が譲渡制限株式である場合には、会社法第199条第4項に基づく決議が問題になることもあります。
Q. すべての株式に譲渡制限が付いている会社は、種類株式発行会社ですか?
それだけでは該当しません。会社法第107条に基づいて全株式に同じ譲渡制限を付けることと、108条に基づいて内容の異なる種類を定めることは別です。
まとめ|種類株式は「種類ごとの権利設計」を可能にする仕組み
種類株式の要点は次のとおりです。
- 配当・議決権・取得条件などを、種類ごとに異ならせた株式が種類株式です。
- 会社法第108条には9つの事項があり、法律の範囲で複数の内容を組み合わせられます。
- 優先株式は配当や残余財産の分配について優先する条件を設けた株式であり、利益や元本が保証されるものではありません。
- 黄金株は特定の決議に追加承認を必要とする仕組みで、何でも拒否できるわけではありません。
- A種・B種という名称だけで権利内容や優先順位は決まりません。
- 導入時は、定款、決議、種類株主総会、登記、税務などを総合的に確認します。
種類株式の意味がわかったら、実務では「どの権利が優先・制限されるか」「誰が意思決定できるか」「会社が株式を取得する条件は何か」の3点を、必ず各社の具体的な定めで確認しましょう。
参考リンク
- e-Gov法令検索「会社法」:第107条と第108条に株式の内容、第199条に募集事項、第321~325条に種類株主総会の規定があります。種類株式の権利設計と発行手続きの法的根拠を確認できます。
- 日本公証人連合会「株式の内容について、特別の定めをすることができますか。」:全株式に同じ内容を設定する第107条と、種類ごとに異なる内容を設ける第108条の違いを説明しています。定款変更の決議・同意の注意点も確認できます。
- 中小企業基盤整備機構 J-Net21「複数の子どもがいる場合、事業承継を公平に進めるにはどうすればよいですか?」:後継者への経営権集中と他の家族への経済的配慮について、種類株式の活用を選択肢の一つとして紹介しています。相続・評価・税務面を併せて検討する必要性も確認できます。
- 大阪産業局「種類株式はどういった場面で活用の期待ができますか?」:種類株式を資金調達や事業承継に活用する考え方を紹介しています。配当優先株式と議決権制限株式などを組み合わせる例も確認できます。
